青森・北海道沖で震度5強、一時は津波警報も 専門家が強く訴える「スマホと水」の重要性「今やスマホがなければ絶海の孤島」

■「後発地震注意情報」の目的

　今回の地震発生後、気象庁は「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表した。これは、過去の事例に基づいた情報であると解説する。

　「東日本大震災の時には、3月11日に『本番』が来たが、その2日前に今回ぐらいの地震が起きて、みんなそれが本番だと思った。ところが2日後にとんでもないことが起きた。その経験から、ある程度の規模の地震が起きると、それに引き続いて同じ規模や、さらに大きな地震が起きる可能性があることが分かってきた。何か異常が地下で起きていて、さらに大きなものが来るということを機械的に発表する仕組みだ」。

　この情報で呼びかけられる「1週間」の警戒期間については、科学的というよりも社会的な側面が強いという。

　「一番大事なのは『1週間警戒』。この1週間には（地震が再度起きるという）科学的根拠が全くない。これは、人間が我慢できる時間（の限界）だ。社会的な要請で1週間と決まっているだけだ。1週間であれば、普段より5倍や10倍、地震の可能性が高いというのが、この後発地震情報の意味だ」。