10年で検査数が4倍に「出生前診断」の是非 産む決断、産まない決断、それぞれの葛藤 専門医「家族の環境によって全く違う」

■検査の進歩と年齢制限撤廃 10年で検査数が4倍に

　国立成育医療研究センターの発表によると、出生前診断を受ける妊婦の割合は2011年の約3％から2023年には約11.5％へと、この10年ほどでおよそ4倍に増加した。特に、妊婦の血液から染色体情報を調べる新型出生前診断（NIPT）は、2022年に原則35歳以上とされていた年齢制限が撤廃されたことで受診者が急増している。

　FMF胎児クリニック東京ベイ幕張の院長・林伸彦氏は、出生前診断について「お腹の中の赤ちゃんが健康に育っているかを調べる検査の一つ。ダウン症や心臓病がありそうかを調べる検査がある。病気がありそうという『らしさ』検査と、確定検査でも分かれる」と解説する。さらに、医療者としてのスタンスを「どんな子も健康で生まれてくれば一番ハッピーだと思うが、世の中そうはうまくいかない。何か病気があるのであれば早く見つけて、然るべき医療を提供したいというのが医療者の立場。五体満足で健康に生まれてくれるのは奇跡だとよく言うが、医療者としては奇跡で終わらせたくない」と語る。

　一方で、検査後に異常の可能性が示された後の現実は厳しい。母体保護法により人工妊娠中絶が認められる期間は「22週未満」と定められており、結果判明までの時間を考慮すると決断のタイムリミットがある。実際にNIPTコンソーシアムの調査では、陽性が確定した妊婦の77.6％が妊娠を中断（人工妊娠中絶）しているというデータが存在する。