太平洋戦争中に日本全土を襲った空襲では、少なくとも40万人以上の民間人が亡くなり、30万人が負傷した。その多くは、銃後を守る女性や子供、高齢者だった。
戦争終結後、国は旧軍人・軍属や遺族に60兆円に上る補償をする一方、空襲で被害を受けた民間人には何の手立ても講じてこなかった。
空襲で障害を負ったり、親を失い孤児になった被害者は戦後、空襲被害への補償を求め続けてきたが、国は「戦争被害は国民が等しく受忍すべきもの」という考え方を盾に拒み続け、80年が経つ。被害者に時間が残されていない中、今年こそ国は動くのか。闘い続ける被害者たちを追った。
背中に刺さった爆弾の破片、ちぎれた足…癒えない“心身の傷”
