さまざまな問題を抱える国際情勢をめぐり、専門家が分析や情報発信を行うなか、国際情勢分析のエキスパート2人が、民間インテリジェンス組織「DEEP DIVE(ディープダイブ)」を立ち上げた。
【映像】衛生写真を分かりやすく解説する「DEEP DIVE」
中国の軍事戦略に詳しい小原凡司氏と、ロシアや旧ソ連諸国の軍事政策に詳しい小泉悠氏がタッグを組んだ組織だ。「明確な根拠を示し、しかもその根拠が可視化されている証拠を見せながら、こんな危機が起こるかもしれないと、いち早く伝えたい」という趣旨で始めた。日本はアメリカのCIAや、イギリスのMI6のような対外情報機関を持たない。そんな中で、世界の情報を分析しつつ、今後起こり得ることをいち早く発信するのが目的だ。
組織の運営費用はクラウドファンディングで集めて、目標の1000万円を大幅に超え、4000万円以上となった(2025年3月31日終了)。堅苦しいレポートばかりでなく、衛星写真の見方を解説する動画も公開。台湾海峡問題が懸念されるなか、小原氏は「J35」と呼ばれる中国軍の新型戦闘機を解説し、小泉氏は衛星写真で中国軍の基地を見つけるときは、まずバスケットコートを探すべしとの裏ワザを披露した。
こうした民間の動きがある一方で、なぜ日本には対外情報機関がないのか。『ABEMA Prime』では、小原氏と小泉氏とともに、インテリジェンス情報の重要性について考えた。
■DEEP DIVEとは?■Pick Up
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